インドネシアの最近のブログ記事

おはようございます。

本日もよろしくお願いします。

■ 前日の市況
━━━━━━━━━━━━━━━━━━
●株式
香港ハンセン　
21,401.79
(+46.02)

ドイツDAX指数　
6,117.89
(-37.15)

ＮＹダウ　
10,340.69
(-107.24)

日経平均　
9,226.00
(-75.32)

日経225先物（シカゴ）　
9,095
(-165.00)

●為替
通貨の強弱（弱→強）
（ユーロ→ドル→円）

ドル－円
83.80
(-0.34)

ユーロ－円
106.27
(-2.06)

ユーロ－ドル
1.2682
(-0.0192)

●債券
米国10年債　
2.60%
(-0.11%)

日本10年債　
1.15%
(-0.05%)

●商品
NYMEX原油先物
73.76
(-0.32)

NYMEX金先物
1,257.10
(+7.00)

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先月8月後半、幸いにもインドネシアはバリ島に旅行をする機会を得ました。
いわゆる「バカンス」というやつです。
以前から一度は滞在してみたかった、リッツ・カールトン、
今は経営母体が変わり、アヤナ・グループが引き継いでいますが、
一週間程、天国に一番近い島、を満喫してまいりました。

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人口12億人を擁するインド。

2050年とちょっと先になりますが、米中に次ぐ、世界第3位の経済大国になると予測されています。

09年度も、BRIC's中、中国に次ぐプラス成長を成し遂げました。

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10年以上前、

韓国がIMF統制化に入ったアジア通貨危機時の1998年、

同国に訪問する機会がありました。

自分の航空便予約ミスで金浦空港で一夜を明かす羽目になってしまいました。

当然ホテルの予約などしておらず、

学生の身分で、金もなく、

空港のロビーで寝ようとしていたら、

韓国警備軍がやって来て、他の待機客と一緒に

12月末の極寒のソウルに追い出されてしまいました。

そんな時、運良く空港近くに朝5時まで営業する居酒屋があり、

そこで、マッコリを飲みながら、温まりつつ朝を待つことにしました。。。

金浦空港写真（参考）

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いずれにしても、

中国を初めアジア域内各国は

外需依存から内需拡大施策に転換せざるを得ないのは確かです。

中国は7億人を抱える内陸市場の開拓が鍵となるでしょう。

これまでは沿岸部経済に対する、安価な労働力供給源としての機能しかありませんでした。

今後は、

沿岸部で生産した工業製品を、内陸部富裕層に販売する。

沿岸部から内陸部への投資が促進され、

その相対的に安価な労働力をベースに作られた製品を沿岸部に販売する。

といった国内経済潮流が生まれていくかと考えています。

中国桂林写真（参考）

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世界全体の今後の潮流を考えた時、

金融資本主義は終わり、実質的な価値創造・提供の時代になるかと想像します。

ローレンス・サマーズ米国家経済会議（NEC）委員長も、

英フィナンシャル・タイムズ紙にて、

金融工学の終焉を認め、

製造業による輸出に舵を切る旨の示唆を発言しています。 

サマーズ米国家経済会議（NEC）委員長

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貯蓄率が高いとはいえ、

8月の中国新車販売台数は、前年同月比で、81.7％増の、113.9万台に増加。

少し前までショールームに閑古鳥が鳴いていた、沿岸部でも需要が回復している模様だ。

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ここに来て、金価格が暴騰しているのは周知の事実だ。

金価格は、ペーパーマネー、つまるところ現在の世界基軸通貨「ドル」と連動する。

金価格上昇は、ドル価値下落、引いては米国債暴落に繋がる。

数ヶ月前から、中国は、保有米国債の償還期限の短期化を進めていた記事を思い出す。

中国国内では、政治的リスクを直感してか、

国民の貯蓄率が以上に高い。実に30％を超える勢い。

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・世界の株式時価総額は、リーマンショック（2008年10月）前のピークで6,039兆円（1ドル＝95円）であったが、リーマンショック時（2008年10月末）は、3,208兆円と約半分に落ち込んだ。

・これが、直近2009年6月末では、3,621兆円とリーマンショック時より約13%回復している。

・この間、世界の株式時価総額の最大を占めるアメリカは、リーマンショック時1,239兆円から直近1,183兆円へと逆に4%減となっている。

・では、どこの国が相場の回復に寄与したのか？

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■ 時事ネタ
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・2001年に考案された「ＢＲＩＣｓ」は、市場を変革する主要な新興市場国を表す言葉として有名だが、最近は「チャインドネシア」という造語が話題を呼んでいる。

・これは中国、インド、インドネシアの３カ国を合わせた造語である。

・「チャインド」に１カ国を加えた理由には説得力がある。中国とインド、インドネシアの３カ国合わせたＧＤＰは既に米国の４４％に相当する。考案者キャシュモア氏（ＣＬＳＡのアジア太平洋市場担当エコノミスト）によると、緩やかな成長率にもかかわらず、５年以内に３カ国のＧＤＰ合計は１０兆ドル（約９３５兆円）を上回る見込みだ。

・ただ、中国の社会不安やインドの高い貧困率、インドネシアの政治腐敗など、考慮すべきリスクがないというわけではない。貿易や海外資本への依存度がいかに低くても、世界的なリセッション（景気後退）の深刻化は誰にとってもプラスではない。

・しかし、チャインドネシアは、価値重視の投資家が望むすべてを備えている。インドネシアは成長率でもアジアで３番目であり、見通しは明るい。

・インドネシアの存在は、これら３カ国が競争すると同時に、互いに補完し合えることを示す。同国は重要な資源供給国であり、アジアの超大国である中国とインドの成長てこ入れに寄与できる・・・。

（Bloombergより）

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